2009年11月19日木曜日

1つの市場を形成しはじめたブログというコンテンツ


有名人のブログが多いことで知られる国内のブログサービスが、2009年9月期に四半期ベースで初めて黒字転換したという。日本で本格的にブログがサービスとして提供され始めてから約6年。CGM(利用者発信型メディア)の典型とされるブログだが、ソーシャルメディアとしてネットや携帯電話の利用者にすっかり定着し、収益事業としても独り立ちしつつある。(今川拓郎)

 当初は、ブログ自体は無料で広告主から掲載料を徴収する広告モデルが大半だったが、近年では有料サービスや商品などをリンクして紹介する「アフィリエイト」の収益モデルが普及してきた。いったい、ブログの市場規模はどの程度と考えればよいのだろうか。

■ブログの市場規模をどう測るか

 総務省情報通信政策研究所は、09年7月に「ブログ・SNSの経済効果の推計」を公表した。ブログ・SNSの市場規模について、表1に示すとおり5つの市場に分類したうえで、一定の前提のもとに推計を行っている。

表1 ブログ市場の分類
【出典】「ブログの実態に関する調査研究報告書」(総務省情報通信政策研究所)
市場の分類ブログ市場(ブログ事業者や登録者が、ブログ活動から直接得る収益の総額)ブログ誘発市場(他の事業が間接的に得る収益の総額)
(1)ブログサービス市場有料版ブログサービス提供によるブログ事業者の売り上げ
(2)ブログ広告市場ブログを媒体とした純広告、コンテンツマッチ広告、口コミ広告によるブログ事業者の売り上げ
(3)ブログEC市場アフィリエイト経由で商品・サービスが購入されることによるブログ事業者・ブログ登録者の収益(成果報酬分のみ)アフィリエイトによる商品・サービスの売り上げ(左記のブログ市場分を除く)
(4)ブログ出版市場ブログコンテンツの出版によりブログ登録者が得る収益(印税分のみ)ブログコンテンツの出版による書籍の売り上げ(左記のブログ市場分を除く)
(5)ブログソフトウエア市場ブログソフトウエア・ASPの販売額

 (1)の「ブログサービス市場」は、ブログを有料で提供することによる収入である。(2)~(4)の「ブログ広告市場」「ブログEC市場」「ブログ出版市場」はそれぞれ、ブログを通じて得られる広告収入、ネット購入に導くことによる成果報酬、出版につながった場合の印税収入である。(5)の「ブログソフトウエア市場」は、ブログ関連のソフトウエアを提供することによる収入である。また、右欄の「ブログ誘発市場」は、ブログを通じてブログ以外の市場で誘発される収入を示しており、「ブログEC市場」と「ブログ出版市場」の商品・サービス・書籍のみが該当するものとした。

 推計方法の概要は、次のとおりである。まず、大手10サービスを抽出し、公表値や事業者アンケートなどによりブログ登録者数及びページビュー数を集計。「ブログサービス」「ブログ広告」「ブログEC」のそれぞれについて、独自の推計式を作成して大手10サービスの収益を求めた。さらに、その他の54サービスを抽出し、登録者数又はページビュー数を用いて収益を比例的に割り当て、大手10サービスの収益と合計することで、計64ブログサービスの「ブログサービス市場」「ブログ広告市場」「ブログEC市場」の規模を求めた。

 一方、「ブログ出版市場」については、08年度に出版されたブログ書籍をネット通販サイト「Amazon.co.jp」からリストアップし、推定販売部数を乗じて市場規模を推計した。また、「ブログソフトウエア市場」は、ホームページやイントラネットへブログを導入する企業数をインターネット白書などから推定し、ライセンス価格を乗じて市場規模を推計した。

■ブログの市場規模は約160億円

図1 2008年度のブログ市場規模(推計)
【出典】「ブログの実態に関する調査研究報告書」(総務省情報通信政策研究所)

 以上の方法に基づく市場規模の推計結果は、図1のとおりである。08年度のブログ市場規模は約160億円。誘発市場(約1800億円)とあわせて、ブログ関連市場は約1960億円と試算された。ブログ市場の内訳は、「ブログEC市場」が約43%、「ブログ広告市場」が約42%と、両者で大半を占め、「ブログサービス市場」は1.7%にとどまった。ブログの特性を生かしたアフィリエイト機能や口コミ広告などが経済効果をもたらしている。

 なお、ブログ市場規模の推計のもとになった09年1月時点のブログ登録者数の推計値は約2700万人、ページビュー数は約200億回である。ネットレイティングスによれば、09年6月のページビューランキング上位10社のページビュー数合計値は約320億回となっており、今年に入ってからのブログのページビュー数の伸びも考えれば、この市場規模はやや過小評価とみるべきかもしれない。

■規模拡大で求められるガバナンス

 一方、総務省情報通信政策研究所では、日本のコンテンツ市場全体の市場規模の推計も行っている。07年の市場規模は約11.4兆円(前年比0.3%減)となり、05年以降、市場全体は横ばいとなっている。

 ただし、市場内では2つの構造変化が生じている。第一の変化は、映像化である。本推計では、コンテンツをテキスト系・音声系・映像系に分けて計測しているが、テキスト系(2.4%減)・音声系(3.2%減)のコンテンツは、新聞・雑誌・書籍・音楽CDなどの販売減により減少。一方、映像系(2.1%増)のコンテンツは、テレビ番組の二次利用増などにより増加した。

 第二の変化は、ネット配信である。パソコンや携帯電話を利用したネットワーク経由のコンテンツ流通は急速な拡大(11.5%増)を続け、1兆円近い規模にまで成長している。

 実は、この調査は02年から開始していることもあって、テレビ・映画・ビデオ・音楽・新聞・雑誌・書籍などのソフトが、放送・インターネット・パッケージ販売・劇場などのメディアを通じて流通する実態を把握しており、ブログのようなCGMコンテンツは含まれていない。

 今回推計したブログ(約160億円)や、同時に推計したSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス、約499億円)の市場規模は、両者あわせても約660億円で、コンテンツ市場全体の0.6%程度にとどまるが、動画投稿サイト、価格比較サイト、掲示板などの代表的なCGMコンテンツも加えればかなりの市場規模に達する(図2を参照)。コンテンツ市場全体は拡大を続けていると評価できるようになる。

 インターネットや携帯電話の普及で、いわゆる「口コミ」も立派にビジネスとして成り立つようになってきた。電通が「日本の広告費」の調査結果を毎年公表しているが、ここにもCGM広告がいずれ登場するだろう。

 しかし、規模拡大とともに影響力が高まれば、おのずと情報発信主体の自覚と責任が求められるようになる。米国(連邦取引委員会)や日本(WOMマーケティング協議会)でブログ広告のガイドライン策定の動きも広がるなか、「ネット空間は私道ではなく公道である」という認識のもと、ルールやマナーの強化が必要となるだろう。

【本稿は筆者の個人的な見解であり、所属する組織を代表するものではありません。】

[2009年11月18日]

2009年11月18日水曜日

人はなぜ、「衝動買い」をしてしまうのか

■ハサミの値段はルーレットで決まる

 なぜ、人間は衝動買いをしてしまうのだろうか。
 NHKの「ためしてガッテン」で「脳に待った! 衝動買いドキドキ心理学」という特集を監修し、次のような実験を行った。
 被験者に「よくあるハサミ」を見せ「このハサミは何円するでしょう」との質問をする。ただし質問に答える前に、200から2000まで、200の数字ごとに刻みをつけたルーレットを回してもらった。
 ルーレットが止まった数字を確認した後、先ほどのハサミを見せ、値段を尋ねる。すると面白いことに、本来は何の関連性もないはずのルーレットの数字に被験者は引きずられ、ルーレットで出た数字に近い金額をハサミの値段として答えた。
 実験の被験者60人のデータによると、ルーレットの数字が小さい(200〜1000)人と、大きい(1200〜2000)人の間で、ハサミの値段の見積もりに700円以上の差が出た。400の数値が出れば「100円ショップに売ってそう」、反対に、高い数値が出ると「質が高そう」「よく切れそう」として高い値段を答えたのだ。ルーレットとハサミの値段が全く関係ないとわかっていても、その通りに行動できないのだ。

 ハサミという、身の回りにある日常品についてもこうなのだから、よく知らない商品を選ぶときは、口コミ、コマーシャル、あるいは「限定品」「希望小売価格から50%割引」という魅力的に思える情報によってコロッと行動が変わってしまう。
 人間は不確実な事象について予測をするとき、初めにある値(アンカー)を設定、その後で調整をして予測を行う。しかし、最終的な予測値が最初に設定する値に引きずられてしまい、十分な調整ができないことがある。この場合、ルーレットの値がアンカーで、ハサミの値段についての最終的な予測が、アンカーに引きずられていることになる。こうしたバイアスのかかる結果を「アンカリング効果」という。

 2002年にノーベル経済学賞を受賞したダニエル・カーネマンは元来心理学者だった。
 カーネマンは、新古典派経済学が前提としてきた「(合理的)経済人」というテーゼを問い直した。
「経済人」とは、わかりやすく説明すると、将来のことも含めて何から何まで期待値の計算が完全にできる人。たとえば、なにか行動を起こす際も、その結果どうなるか、どれが一番満足を得る行動なのかが判断できる。加えて、一度決めたことは絶対に実行できる。たとえば禁煙、ダイエットも決心したら絶対にできることを前提にしている。
 しかし「経済人」というモデルは普通に考えても成立しない。
 計算が完璧にでき、ものを買うときには、自分の予算の中でなにをどれだけ買ったら満足が一番いくかが完璧にわかる。将来も常に確率的に予測できる。というような人が現実的にいるのだろうか。
 先ほどの例で言えば、本当の「経済人」だったら、禁煙、ダイエットが必要な状況にはそもそも陥らないはずだ。禁煙、ダイエットをしなければならない「経済人」など論理的にもありえないのだ。
 感情、気分的なものにも振り回されるし、頭をフルに動かして考えるということはエネルギーがいるので、極力節約しようとするのが人間、というのがカーネマンの前提だ。
 消費者がCMに振り回されやすいのも同じこと。「経済人」だったら複数ある中からどの商品を購入すれば一番得かということが、瞬時に判断できる。しかし実際は商品の詳細な情報などはなかなかわからないし、適正価格を知っている人間はごく一部だ。


■人類がアフリカにいた頃の習慣

 昨年のリーマン・ショック以来の世界不況の原因の一端もここにあると考えられる。サブプライムローンの証券化商品について、買う側は品質評価、つまりリスクの高低などを自分では判断しえなかった。そこで格付け会社に全幅の信頼を置いていたのだが、その格付けを信頼した多くの人が破産してしまった。
 買い手が「ちょっとおかしい」とでも合理的に判断できれば回避できた事態のはず。安易なヒューリスティクスに頼ったことがマイナスに大きく作用した好例といえる。
 反対にリスクを恐れて行動できないということも起こりうるだろう。転職を勧めるヘッドハンターが提示した給与、環境、役職・地位などの条件が、明らかに現在の職場よりも良かったとしても、今の仕事を続けるという選択をする人は多い。言葉ではうまく説明できない非合理的な行動を人間はとるのだ。

 では、なぜ人間は合理的な「経済人」にはなれないのか、些細な情報や感情に振り回される存在なのか。カーネマン自身が研究の中で言及しているわけではないが、行動経済学の枠組みから辿っていくことができる。
 話は原始人類まで遡る。彼らはアフリカのサバンナで何万年にもわたって狩猟採集生活を行ってきた。人類はこの環境に適応した期間が莫大な長さになるのに、ここ数百年の環境があまりにも急激に変わりすぎて、人間の脳や頭が適応しきれない状況ができているようだ。ストレスやその他、精神疾患などの病気も、こんなところに、そもそもの原因があるといわれている。現代人の多くは甘い物や脂っぽい食べ物を嗜好するが、決して現代生活に適しているとはいえない。だからこそ多くの人がダイエットに迫られ、しかも大抵うまくいかない。

 しかし、アフリカのサバンナでは「甘く、脂肪を好む」種が生き抜いて代々子孫を残してきた。甘い物、脂っこい食べ物はカロリーも高いのだから、当然といえば当然。そうした嗜好を持たない者は数万年にわたって淘汰されてきた。
 些細な情報に左右される衝動買いや限定品買いといった行動も、目の前にあるものをすぐに食べるのが生存競争では必須であり、なおかつ合理的であったことに由来する。そうした思考ないし行動の持ち主が代々子孫を残した。そうでなければ淘汰にさらされる。
 些細な情報に振り回されるというのも、考えてみれば原始人類は100〜150人程度の限定した集団で生活していた。その内部の情報を疑う必要もなかったので、情報が入ってくればすぐに行動するのが当時としては合理的であった。そうした反応が現在にいたるまで身についている。そういった集団内の常識に縛られ、合理的な行動を起こすことをためらうのだ。

 行動経済学の研究は今、「幸福」を研究するところまで広がっている(上図)。所得が小さいときは、所得という尺度は幸福度に大きく貢献するという。しかし、所得がある程度になると尺度の比重として下がり、人間関係、仕事の満足度、といったものが上位にランクしてくるという。
 合理性の追求が幸福の絶対的要素ではない。衝動買いやリスクを取らないという生き方も、幸福の要素になりうる。

 以上のような議論をすると、消費者にどうやって衝動買いをさせるのか教えてほしい、というご依頼を企業側からいただく。
 小売りや量販店の値札のつけ方を見ても、人間が「経済人」として合理的に行動するのでなく、「感情」で動くことを企業は経験的に知っているようだ。私を招いて論理的に学びなおし、企業の販売戦略に活かしたいのであろう。有り難い申し出ではあるのだが、私は消費者の側に立ち、そんな企業に騙されることのない、より賢い生き方を啓発していきたい。


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明治大学情報コミュニケーション学部教授
友野典男

プレジデント11月17日(火) 10時 0分配信 / 経済 - 経済総合

2009年10月13日火曜日

Where Wikipedia Ends

Looking back, it was naive to expect Wikipedia's joyride to last forever. Since its inception in 2001, the user-written online encyclopedia has expanded just as everything else online has: exponentially. Up until about two years ago, Wikipedians were adding, on average, some 2,200 new articles to the project every day. The English version hit the 2 million - article mark in September 2007 and then the 3 million mark in August 2009 - surpassing the 600-year-old Chinese Yongle Encyclopedia as the largest collection of general knowledge ever compiled (well, at least according to Wikipedia's entry on itself).

But early in 2007, something strange happened: Wikipedia's growth line flattened. People suddenly became reluctant to create new articles or fix errors or add their kernels of wisdom to existing pages. "When we first noticed it, we thought it was a blip," says Ed Chi, a computer scientist at California's Palo Alto Research Center whose lab has studied Wikipedia extensively. But Wikipedia peaked in March 2007 at about 820,000 contributors; the site hasn't seen as many editors since. "By the middle of 2009, we realized that this was a real phenomenon," says Chi. "It's no longer growing exponentially. Something very different is happening now." See the 50 best websites of 2009.

What stunted Wikipedia's growth? And what does the slump tell us about the long-term viability of such strange and invaluable online experiments? Perhaps that the Web has limits after all, particularly when it comes to the phenomenon known as crowdsourcing. Wikipedians - the volunteers who run the site, especially the approximately 1,000 editors who wield the most power over what you see - have been in a self-reflective mood. Not only is Wikipedia slowing, but also new stats suggest that hard-core participants are a pretty homogeneous set - the opposite of the ecumenical wiki ideal. Women, for instance, make up only 13% of contributors. The project's annual conference in Buenos Aires this summer bustled with discussions about the numbers and how the movement can attract a wider class of participants.

At the same time, volunteers have been trying to improve Wikipedia's trustworthiness, which has been sullied by a few defamatory hoaxes - most notably, one involving the journalist John Seigenthaler, whose Wikipedia entry falsely stated that he'd been a suspect in the John F. Kennedy and Robert F. Kennedy assassinations. They recently instituted a major change, imposing a layer of editorial control on entries about living people. In the past, only articles on high-profile subjects like Barack Obama were protected from anonymous revisions. Under the new plan, people can freely alter Wikipedia articles on, say, their local officials or company head - but those changes will become live only once they've been vetted by a Wikipedia administrator. "Few articles on Wikipedia are more important than those that are about people who are actually walking the earth," says Jay Walsh, a spokesman for the Wikimedia Foundation, the nonprofit that oversees the encyclopedia. "What we want to do is find ways to be more fair, accurate, and to do better - to be nicer - to those people."

Yet that gets to Wikipedia's central dilemma. Chi's research suggests that the encyclopedia thrives on chaos - that the more freewheeling it is, the better it can attract committed volunteers who keep adding to its corpus. But over the years, as Wikipedia has added layers of control to bolster accuracy and fairness, it has developed a kind of bureaucracy. "It may be that the bureaucracy is inevitable when a project like this becomes sufficiently important," Chi says. But who wants to participate in a project lousy with bureaucrats?

There is a benign explanation for Wikipedia's slackening pace: the site has simply hit the natural limit of knowledge expansion. In its early days, it was easy to add stuff. But once others had entered historical sketches of every American city, taxonomies of all the world's species, bios of every character on The Sopranos and essentially everything else - well, what more could they expect you to add? So the only stuff left is esoteric, and it attracts fewer participants because the only editing jobs left are "janitorial" - making sure that articles are well formatted and readable.

Watch a video on 5 websites you may not know.

Chi thinks something more drastic has occurred: the Web's first major ecosystem collapse. Think of Wikipedia's community of volunteer editors as a family of bunnies left to roam freely over an abundant green prairie. In early, fat times, their numbers grow geometrically. More bunnies consume more resources, though, and at some point, the prairie becomes depleted, and the population crashes.

Instead of prairie grasses, Wikipedia's natural resource is an emotion. "There's the rush of joy that you get the first time you make an edit to Wikipedia, and you realize that 330 million people are seeing it live," says Sue Gardner, Wikimedia Foundation's executive director. In Wikipedia's early days, every new addition to the site had a roughly equal chance of surviving editors' scrutiny. Over time, though, a class system emerged; now revisions made by infrequent contributors are much likelier to be undone by élite Wikipedians. Chi also notes the rise of wiki-lawyering: for your edits to stick, you've got to learn to cite the complex laws of Wikipedia in arguments with other editors. Together, these changes have created a community not very hospitable to newcomers. Chi says, "People begin to wonder, 'Why should I contribute anymore?'" - and suddenly, like rabbits out of food, Wikipedia's population stops growing.

The foundation has been working to address some of these issues; for example, it is improving the site's antiquated, often incomprehensible editing interface. But as for the larger issue of trying to attract a more diverse constituency, it has no specific plan - only a goal. "The average Wikipedian is a young man in a wealthy country who's probably a grad student - somebody who's smart, literate, engaged in the world of ideas, thinking, learning, writing all the time," Gardner says. Those people are invaluable, she notes, but the encyclopedia is missing the voices of people in developing countries, women and experts in various specialties that have traditionally been divorced from tech. "We're just starting to get our heads around this. It's a genuinely difficult problem," Gardner says. "Obviously, Wikipedia is pretty good now. It works. But our challenge is to build a rich, diverse, broad culture of people, which is harder than it looks."

Before Wikipedia, nobody would have believed that an anonymous band of strangers could create something so useful. So is it crazy to imagine that, given the difficulties it faces, someday the whole experiment might blow up? "There are some bloggers out there who say, 'Oh, yeah, Wikipedia will be gone in five years,'" Chi says. "I think that's sensational. But our data does suggest its existence in 10 or 15 years may be in question."

Ten years is a long time on the Internet - longer than Wikipedia has even existed. Michael Snow, the foundation's chairman, says he's got a "fair amount of confidence" that Wikipedia will go on. It remains a precious resource - a completely free journal available to anyone and the model for a mode of online collaboration once hailed as revolutionary. Still, Wikipedia's troubles suggest the limits of Web 2.0 - that when an idealized community gets too big, it starts becoming dysfunctional. Just like every other human organization.

2009年10月5日月曜日

働きバチも産卵・子育て…女王と対立抗争?


女王だけが子孫を残し、他のメスは働きバチとして集団を営むとされるミツバチの中で、働きバチの一部が自ら卵を産みオスバチを孵(かえ)して育てていることを、ブラジル・サンパウロ大のグループが明らかにした。

 女王側は卵を持つ働きバチを殺すなどして統率を図っているが、以前の女王の娘だった働きバチに、現女王の娘も加わり、群れのオスのうち4分の1を占める集団を築いていた。このような内部抗争は、病気や環境急変による危機を乗り切るため多様な遺伝子を残すのに貢献しているらしい。英国の専門誌に発表した。

 ミツバチは女王1匹と数千〜数万の働きバチ、その1割のオスで群れを構成。オスは働かず、女王と1回だけ交尾し生涯を閉じる。

 グループは南米に住む「ハリナシバチ」の一種を調査。45個の巣からオス計576匹を採取、遺伝子を調べた。その結果、77%は現在の女王の息子だったが、4%は女王が産んだ働きバチの子で、残り19%は、以前の女王が産んだ前政権の働きバチの子と推計した。

 働きバチは、単為生殖で卵を産みオスのみを孵すことが可能。女王側は、卵を抱えた働きバチを女王が食べたり、卵を体制側の働きバチが食べたりして組織防衛。一方、卵を産む働きバチは仕事はせず、自ら産んだオスの数を維持することに専念し、平均的な働きバチの3倍長生きしていた。

2009年10月2日金曜日

群れて走るロボットカーを公開=渋滞緩和に有効−日産


日産自動車は1日、互いに適切な距離を置きながら群れをつくって走るロボットカー「エポロ」を公開した。4〜5個のロボットが集団をつくり、道幅が変わるとそれに合わせて形を変え、道路スペースを効率よく使って移動する。群れて行動するロボットは世界初。まだ研究段階だが、実用化されれば渋滞緩和に役立つ技術という。
 エポロは高さ約50センチ、幅40センチの車輪付きで、平均時速は約1.2キロ。障害物をよけるためのセンサーと、お互いの位置情報を交換する通信システムを搭載しているため、群れながら走ってもぶつからない。魚が集団で泳ぐ姿をヒントにした。幕張メッセ(千葉市)で6日開催の国際家電見本市「CEATEC(シーテック)JAPAN2009」に出品する。 

2009年9月17日木曜日

利己主義と裏切りが支配する世界に「協力」が生まれる条件は:シミュレーション実験


Brandon Keim

この絶望的な時代に、科学が一筋の希望の光を届けてくれた――自分本位にふるまう者が得をする世界でも、助け合いは生まれ、そして広まるというのだ。

たとえそれがコンピューター・シミュレーションの世界でも、明るいニュースなら何だって大歓迎だ。

「利己主義と裏切りが支配するノイズ[一部の行動にわざと誤解を生じさせる要素]に満ちた世界で、突如として協調行動が発現し、優勢になることを確認した」。スイス連邦工科大学の社会学者、Dirk Helbing氏とWenjian Yu氏は、2月23日(米国時間)に『米国科学アカデミー紀要』に発表した論文でこのように述べている。

Helbing氏は、サッカー場のファンから交通渋滞までを対象に、群集行動の複雑なシミュレーションを専門に研究している。ただし、群集行動をモデリングする他の研究者たちと同じく、Helbing氏が追求しているのはある根源的な難問だ。その難問とは、互いに協調的な行動を取ることが最も大きな利得をもたらす可能性があるが、しかし一方で、利己的な行動が最も安全かつ最も常識的な選択肢であるような場合、いかにして協調行動を発現させられるかという議論で、これを表わしたものとして知られるのが、「囚人のジレンマ」というゲーム理論のモデルだ。

[囚人のジレンマは、「個々にとって最適な選択」が全体として最適な選択とはならない状況の例としてよく挙げられる問題。古典的なモデルでは、2人の共犯者が逮捕され、警察から別々に取り調べを受け、それぞれ同じ選択肢を与えられる――「自白する」(裏切り)か「黙秘する」(協調)かのどちらかだ。もし片方が裏切り、他方が協調した場合、裏切った方は釈放され、協調した方は10年の刑を言い渡される。両方が協調した場合、どちらも6ヵ月の刑となる。両方とも裏切った場合、2人とも5年の刑となる。どちらの容疑者も、相手が行なった選択を知ることができない。一方、「繰り返し囚人のジレンマ」(日本語版記事)モデルでは、選択が何度も繰り返される中で、協調的な戦略を進化させることが可能となる。その大会も行なわれている]

今回Helbing氏が行なったシミュレーションは、重要なのは移動と[成功の]模倣であることを示唆している。各個体が自分と関わりを持つ相手を自由に選ぶことができ[=移動]、彼らの成功を模倣するだけの賢明さを持つ場合、協調行動が発現し、全体に広まっていく。

しかも、この状態の始まりは大規模なものではない。シミュレーションを何度も繰り返す中で、利己主義を捨てたのは20ユニットのうち1つのみであり、その選択は通常うまく行かなかった。「非常に長期間たったあとでは、同じ近隣のグループ内には、たまたま偶然で協調行動を取るだけに過ぎない2〜4ほどの個体が存在している状態になる」とHelbing氏は話す。「これは幸運な偶然といったレベルだ。一方で、ひとたび十分な大きさの[協調者の]集団が出現すると、協調者たちはかなりの成功を収めるようになり、裏切り者は協調者集団の行動を模倣し始める。その結果、協調行動は持続し、広まっていく」

ゲーム理論を研究する人々にとって、囚人のジレンマのシミュレーションは、生物学者にとってのミバエに近い。[モデル生物として利用されるミバエのように]、囚人のジレンマも、基本原則を明らかにし、吟味し、うまくすれば同じ状況を人間に当てはめた場合を推定するのに使える便利なシステムなのだ。

もちろんこれは単なるモデルに過ぎない。そこに少しの移動と模倣の要素を加えたくらいで、人類の様々な問題が魔法のように解決するわけではない。それでも、これらは重要な意味を持つ可能性がある。

人類の文化的進化において、「1つの場所から別の場所へ移動することは、実際のところ、協調行動が発現し、普及する上で重要な前提条件だったのかもしれない」とHelbing氏は述べている。

Video Credit:Dirk Helbing/初めは裏切り者ばかりの世界に協調行動が発現し、広まっていく様子を示すシミュレーション。赤は裏切り者、青は協調者、白は誰もいない場所、緑は繰り返されるシミュレーションの最終回で協調者に転じた裏切り者、黄は裏切り者に転じた協調者。なお、サイトトップの画像はWikimedia Commonsより

参考論文: "The outbreak of cooperation among success-driven individuals under noisy conditions." By Dirk Helbing and Wenjian Yu. Proceedings of the National Academy of Sciences, Vol. 106, No. 8, Feb. 23, 2009.

[日本語版:ガリレオ-高橋朋子/合原弘子]

「利他的行動は戦闘で進化」:コンピューターモデルで分析


戦場で、自己より他者を優先させる――石器時代の人々が交戦時にこの傾向を選択したことが、「利他的行動」の発達を加速させた可能性がある、という研究結果が発表された。

文化的進化と、集団間の競争を再現したコンピューター・モデルに、暴力に満ちた人類の初期時代の研究データを投入したところ、現代人的な行動とされる利他主義が、実際には血なまぐさい起源を持つ可能性が示唆されたというのだ。

「それが集団を戦いの勝利に導く場合には、利他的行動が強く支持される」と、サンタフェ研究所の経済学者で制度理論を研究するSam Bowles氏は話す。同氏が執筆した今回の研究論文は、『Science』誌6月5日号に掲載された。「これは、通常集団内で、利己的な個人が利他的な個人より優勢になる傾向を相殺するものだ」

他者の利益を自己のそれに優先させる人間の能力が、このような野蛮な起源を持つ可能性があるというのは、自然の道理に反しているように思える。しかし、それは利他主義自体も同じだ。遺伝子はそもそも利己的なものであり、自己犠牲の性質は持たないと考えられている

実際、人間以外の動物にみられる利他的行動の例は、そのほとんどすべてが血縁選択という概念によって説明できる。これは、個体が遺伝的に近い血縁者のために犠牲になる[それによって自らの遺伝子を伝える]という考えだ。何の見返りも求めず、赤の他人のために行動する習慣を持つのは人間だけだ。

このような行動は、高度に複雑化した利己主義の例として説明できるかもしれない。つまり、一見利他的に見える行動は、実際には社会の要求を満たす、あるいは人々の寛大さに接して育まれた良心を満たすための行動かもしれない。しかし、たとえそうであっても、何か最初に利他主義を可能にするようなきっかけが必要だ。それが一体どのように誕生したかは謎に包まれている。

利他主義は、動物界で珍しいだけでなく、集団における相互作用を再現したコンピューター・シミュレーションでも劣勢の存在(日本語版記事)だ。シミュレーションでは、利己的な行動が優勢を占めるコミュニティ内部に利他的な個人が出現しても、利己主義のほうが勝つ。協力的な人よりも、自分さえよければいい人のほうが得をするのだ。

利他主義の最初の小さな火花は、生まれても消えていく運命にあるのかもしれない――ただし、その火花を大きく燃え上がらせる別の何かがあれば、おそらく結果は違ってくる。考えられる候補の1つが、小さな集団間の争いが進化に与える影響だ。集団間の争いは、人類の歴史の大半を通じて、われわれの生活の重要な部分を占めてきたと考えられる。

「利己は利他を圧倒するが、時おり、利己的な人間によって構成される集団が、利他的な個人からなる集団との競争において打ち負かされることがありうる」とBowles氏は語る。

そのような説を最初に唱えたのはチャールズ・ダーウィンだ。ダーウィンは『人間の進化と性淘汰(1)』(The Descent of Man、邦訳は文一総合出版刊)において、「紛争時に互いを守るような……勇気があり共感的で信頼できるメンバーが多い集団」が進化において有利であるという説を唱えた。しかし、利他主義は遺伝的なものだとするこのような考えが公式に注目されることは、これまではほとんどなかった。その理由の一部は、石器時代に交戦していた集団間の遺伝的差異は小さいと考えられたからだ。

しかし、Bowles氏が2006年に発表した研究によると、今なお石器時代の生活を送る複数部族の遺伝子を分析したところ、集団間競争が遺伝子変化の原動力となるのに十分なほどの遺伝的多様性が認められたという。また、利他的行動を発現させるうえで、文化的な伝承が遺伝子より重要だとしても、Bowles氏の主張するダイナミクスは依然として成立する可能性がある。

同氏が石器時代の遺跡から見つかった考古学的資料を分析し、さらに現存する部族たちを対象に民俗誌的研究を行なったところ、集団間の戦闘は、狩猟採集社会における死因の約14%を占めることが判明した。このような、大規模な社会制度を持たない数十人の構成員からなる集団は、人類史の大半を通じて、共同体の主流の形式であり続けてきた。

Bowles氏は、「利他的行動を取ることによって個人が自らの子孫を残す機会が減る確率」を推定し、その数値を集団間競争のモデルに投入した。このモデルでは、個人の利他的行動が、集団が戦闘に勝利する可能性を高める役割も果たしていた。その結果、利他的な個人を擁する集団がやがて優勢となり、利他主義がその集団内で支配的となった。

「他の集団に対する殺意や敵意が、人間の集団内部における協力やサポートを支援した可能性がある」と、ロンドン大学の人類学者Ruth Mace氏は、この論文へのコメンタリーの中で書いている(同氏はこの研究には参加していない)。

むろん、Bowles氏の推論は多分に仮定の要素を含むものであり、また、戦いに参加するという選択は一見利他的でリスクを伴うが、他の報酬的要素、たとえば、戦利品にありつけるといったようなことが、リスクを乗り越えさせる力となっている可能性も考えられる。それでもBowles氏の説は、可能性として検討する価値のあるものといえるだろう。

参考論文: “Did Warfare Among Ancestral Hunter-Gatherers Affect the Evolution of Human Social Behaviors?” By Samuel Bowles. Science, Vol. 324 Issue 5932, May 5, 2009.

“Late Pleistocene Demography and the Appearance of Modern Human Behavior.” By Adam Powell, Stephen Shennan, Mark G. Thomas. Science, Vol. 324 Issue 5932, May 5, 2009.

“On Becoming Modern.” By Ruth Mace. Science, Vol. 324 Issue 5932, May 5, 2009.

[日本語版:ガリレオ-高橋朋子/合原弘子]